宇宙人について(3)国家による研究と隠蔽

科学哲学

 

前回記事「宇宙人について(2)物的証拠の存在」では、UFO目撃事件については多数の資料などが証拠として残っていることを述べました。

宇宙人について(2)物的証拠の存在
前回記事「宇宙人について(1)確実なUFO目撃事件」では、大人数による目撃という事実がUFOと宇宙人の存在証明になると論じました。 今回は「宇宙人は存在する」と言える、それ以外の根拠を述べていきたいと思います。 多数の独...

 

今回は「宇宙人の実在」を裏付けるさらなる証拠として「国家によるUFO研究の存在」「国家によるUFO事件の隠蔽」を挙げてみたいと思います。

 

アメリカのUFO研究

 

UFO否定派にとってはあまり触れたくない話題でしょうが、世界の各国政府・軍は盛んにUFO研究を行っています。

よく「アメリカがUFO研究をしている」ということは言われますが、否定派の方では「そんな説は怪しげな『陰謀論』だ」とでも言いたげな扱い方です。

しかしアメリカのUFO研究は陰謀論どころの話ではなく公式に認められたものですし、研究しているのもアメリカだけではありません。

各国のUFO研究について(僕の知っている範囲で)簡単にまとめてみます。

 

まずはアメリカから。

アメリカ空軍では1947年から69年までUFO研究が行われていました。何度か名前が変わっていますが有名なのは「プロジェクト・ブルーブック」です。

その研究ですが、現在では一部が機密解除されて公開されています。つまりUFO目撃情報を収集・研究していたことを国として公式に認めているわけです。

もちろんUFOとは文字通りには「未確認飛行物体」ですから、いわゆる「宇宙人の乗り物を研究していました!」とは言っていません(^^;)

しかし調査は1万2000件以上も行われており、そのうち700件以上を「正体不明」に分類しています。それについては「どんな普通の説明も難しい」と認めているわけです。

 

一方、空軍はコロラド大学と共同でUFO研究を行うことにし(コロラド・プロジェクト)物理学者のエドワード・コンドン博士が責任者となりました。

1969年の報告書コンドン・レポートではコンドンは「結論」「まとめ」を執筆し、「UFO問題はくだらない。これ以上調査を行うべきではない」と総括しました。

ところが本編の調査分析パートでは説明不可能な事例が多く記載されており(91件中30件!)「コンドンの総括と本編との乖離が甚だしい」と指摘されています。

コンドンは「結論」「まとめ」を書いただけで、本編には目を通してさえいなかったと推測されているのです。

 

空軍はコンドン・レポートを受けてブルーブックを廃止し、マスコミもコンドンの発表しか見なかったため、UFO問題は「科学的に解決済み」ということにされてしまいます。

実はブルーブック内部には「UFO問題を徹底的に調査すべき」と主張する人たちもいて、UFOを隠蔽したい人たちにとってはだんだん邪魔な組織になっていました。

つまりコロラド・プロジェクトおよびコンドン・レポート自体が、空軍がブルーブックを葬るための口実だったと思われるのです。

 

というわけでアメリカの表向きの見解は「いや~昔は念のため研究していたんだが、それでもUFOなんてありそうもなかったんでとっくにやめたんですわ」というものでしょう。

ところが……です。

2007年から12年にかけてアメリカ国防総省が極秘にUFO研究をしていたことが政治系ニュースサイト「POLITICO」によって2017年に暴露されて大騒ぎになりました。

やっぱりやっていたわけです(笑)「1969年にやめた」というのは大ウソで、その後も継続的に行っているはずです。

最近(2019年)になっても「海軍がUFO目撃の報告方法のガイドライン作成に着手」「上院議員3人がUFO関連のブリーフィングに出席」など新しいニュースが続いています。

以前にもまして動きが激しくなっている印象があるので、今後の動向に要注目といったところでしょうか。

 

その他の国のUFO研究

 

否定派はそれでも「アメリカはちょっと変わったところもある国だから」と言うかもしれませんが、どっこい、UFO研究をしているのはアメリカだけではありません。

いくつかまとめてみます。

 

イギリス

  • 国防省に「UFO調査局」が存在し、国防上の危険がないかを調査していたが2009年に打ち切り。調査関連書類は現在までに5万ページ超が公開されている。

 

カナダ

  • 軍などが収集したUFO情報9500ページを2009年に公開している。

 

フランス

  • 空軍の未確認飛行物体研究所(GEIPAN)が2007年にUFO研究を発表。全体の1600件中28パーセントを「正体不明」に分類。

 

これ以外にも、ニュージーランド・デンマーク・ブラジル・スウェーデン・ウルグアイなどが政府や軍によるUFO研究をすでに公開しています。

またチリやペルーにも公式なUFO調査機関があることが知られています。

 

要するに世界中の国々が国家としてUFO研究をやっているわけです。

もうこれだけで「地球の科学レベルを超えた飛行物体が宇宙から飛来していること」は証明済みだと断言してもよいと僕は思います。

懐疑派はこれに対して「正体不明の他国の航空機などを調査しているだけだ」「どの国も『宇宙船を調査している』とは言っていない」と反論するかもしれません。

しかし当然ですが、調査をやっているのはどの国でも(空軍関係者など)飛行物体識別のプロたちです。

その彼らが調査中の物体を「正体不明」に分類するのにはそれなりの理由があります。

通常の「地球産」航空機、気球、天体、照明弾……。ありきたりのどんな説明も受け付けないものだからこそ「正体不明」なのです。

さらに(後述するように)政府や軍はこうした調査自体を長らく隠蔽してきましたが、単に「地球産」航空機の調査をしているだけならヒステリックに否定する必要はなかったはずです。

やはり素直に「地球の科学を超えた技術を用いたUFOが飛び回っている」と認める方が合理的なのです。

 

情報漏洩のレアケース

 

このように、各国がUFO情報を収集・調査しているということは紛れもない事実です。

そして超レアケースではありますが、政府や軍がUFO・宇宙人情報を漏洩してしまうことがありました。

ラリー・ホルコムの著書『アメリカ大統領はなぜUFOを隠し続けてきたのか』に載っているそんな事例をご紹介します。

 

それは1974年にNBCで放送されたドキュメンタリー『UFO:過去、現在、そして未来』に関する出来事です。これが重要なのは当局公認で製作されたと思われるからです。

番組には軍高官や士官が登場し、飛行士がホローマン空軍基地(ニューメキシコ州)の中でUFO遭遇体験を自由に語るシーンまでありました。

宇宙人存在説を支持するドキュメンタリー作品を政府や軍が支援したなどということは後にも先にもこれだけだとされています。

 

なぜこんなことが起きたのか?

番組制作に携わった脚本家が次のようなことを語っています。

  • 当時のニクソン大統領はUFO情報を限定的に開示して自らの実績にしようと考えていた。
  • しかしそれを快く思わない勢力もあり非常にデリケートな問題であった。
  • 当局から「1964年にホローマン空軍基地にUFOが着陸した映像を提供する用意がある」と言われていたが、それは後に撤回された。

 

確かに「UFO・宇宙人情報を初めて開示した大統領」となると、歴史に名前が刻まれます。

ニクソンはそれを考えていましたが、それに反対する勢力との間でせめぎ合いがあったということでしょう。

それでも結局、関係者がペンタゴンや空軍基地の中でUFOについて証言しているシーン(政府や軍の協力がなければ絶対に撮影できないはずのシーン)がオンエアされたのです。

 

政府や軍による隠蔽は実際にある

 

このように政府や軍はUFO・宇宙人に関する情報を持っています。ごく稀であるとは言え「情報が漏洩することがある」という事実からして、このことは明らかですね。

そして情報を持っていることは明らかなのに表向きは認めていないのですから、当局が「隠蔽」していることもまた明らかなのです。

次にこの「隠蔽」に関する話をしましょう。

 

有名な「ロズウェル事件」というのがありますよね。

1947年にアメリカ・ニューメキシコ州にUFOが墜落し「近くのロズウェル基地にUFOの残骸や宇宙人の遺体が回収されたのではないか」と噂されている事件です。

事件そのものの詳細は今は置いておくとして、この事件に関する公式の説明が二転三転していることが重要です。

 

事件直後には基地から「空飛ぶ円盤の破片を回収した」とのマスコミ発表がありましたが、すぐに「最初の発表は誤りで、破片は気象観測用気球の機材だった」と訂正されます。

上から「もみ消し」の指示があったことは明らかです。どのような経路でどんな命令がなされたか、関係者の証言によって今では個人名レベルで判明しています。

しかし事件から何十年かが経ち、破片を回収・調査したマーセル元少佐をはじめ当時の関係者の詳細な証言が出てくると、気象観測用気球説は苦しくなってきました。

すると空軍は今度は「気象観測用気球という昔の説明は嘘であり、墜落したのは当時の最高機密『プロジェクト・モーグル』の機材だった」と訂正しました。

プロジェクト・モーグルとはソ連の核実験で生じる音波を探査するプロジェクトであり、実際にあったものです。「機密だったから言えなかった。ゴメンね」というわけです。

ちなみにいくつかの理由からこのプロジェクト・モーグル説も嘘であることが明らかです。

それはともあれ「空軍が何度も嘘をついて隠蔽を図っている」ということがこうした経緯から読み取れるでしょう。

 

さてそれ以外のUFO事件も見てみると、各国の隠蔽工作はかなり徹底していることが分かります。

 

例えば1957年にイギリスで起きた戦闘機のUFO遭遇事件もそうです(ミルトン・トーレスUFO遭遇事件)。

戦闘機がUFOをロックオンし、ロケット弾を発射する直前にUFOが急加速して去ったという一触即発の事件でした。

UFOに遭遇したミルトン・トーレス中尉ともう1人は基地に帰還しましたが、着陸した途端に2人は固く口止めされました。

さらに翌日やって来た政府関係者から「誰かに口外したりすれば、君はこれまでの軍歴もパイロットの資格も失うだろう」と脅されたというのです。

しかし21世紀に入ってイギリス国防省がUFO情報を公開し始めると、その中にこの事件に関連する書類がありました。

これが事実上の機密解除となり、トーレスは長年彼の胸の内だけに秘めていた体験を語り始めたのです。

 

また1964年にはアメリカ・カルフォルニア州で「発射されて高速飛行中のICBM(大陸間弾道ミサイル)にUFOから光線が照射された」という驚くべき事件が起きています。

そのミサイルの撮影を指揮していたジェイコブズ大尉(当時)は上司のマンスマン少佐から固く口止めされています。

どうしてこれが分かるかと言えば、口止めされたジェイコブズも口止めしたマンスマンも今ではこの出来事が事実だったことを認めているからです。

 

さて、まとめます。

政府は秘密裏にUFO・宇宙人情報を収集・調査しています。

そしてその事実を隠蔽しています。

そして結論として言えることは……

各国がこれほど真剣に調査してさらに隠蔽までしているのに「その調査と隠蔽の対象であるUFO・宇宙人は存在しない」などということはあり得ない。

……ということです。

 

もちろん謎はたくさん残っています。

UFO・宇宙人の存在を決定的に証明するような事例や証拠は今でも隠していますが、それでも各国は調査をしてきたこと自体は認めるようになり、近年の情報開示につながっています。

それがなぜなのかは推定するしかありません。

僕としては「パニックにならないよう決定的な部分は隠す一方、情報を小出しにして人々の意識をUFOや宇宙人に慣れさせているのではないか」という考えも成り立つように思います。

ということは(いつ頃かは分かりませんが)やがてはもっと広範な情報開示をする予定があるということかもしれません。

僕としては、おそらく数十年以内には各国が宇宙人の存在を認め、公式に交流する時代が来るのではないかと想像しています。

 

次回「宇宙人について(4)否定論の間違った思考パターン」では、これまでの議論をまとめてみたいと思います。

宇宙人について(4)否定論の間違った思考パターン
前回記事「宇宙人について(3)国家による研究と隠蔽」では、各国が国家としてUFOを研究・隠蔽していることを述べました。 そのこと自体がUFOおよび宇宙人の存在証明になっているということです。 今回はこれまでの議論をまとめると...

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